為替リスクと巨大地震リスクを考える

為替リスク
7月から急激に為替が円高方向となった事で、為替ヘッジ用にいっしょに積み立てている国債券ファンドの出番であったが、如何せん効果不足であった。
為替ヘッジ対象となるインド株ファンドに対して、十分なヘッジ効果を求めるには外国債券ファンドの割合をかなり多くしなければならない事は初めから分かっていたが、外国債券ファンドをかなり多くすると、本来主役であるインド株ファンドが薄まり過ぎて、パフォーマンスがあまり得られなくなる。
その為、インド株ファンドと外国債券ファンドの比率は1:1としていたが、比率的にヘッジ効果が元々限定的な上に、ヘッジ効果が想定より弱かった印象であった。

また、株価が下がれば上がると言われてる債券だが、その逆相関が失われてきているようだ。
そうなると、株価下落時には債券も下がるというデメリットも加わり、尚更、外国債券を利用した為替ヘッジはメリットがなくなる。

それで、今積み立てているインド株ファンドへの為替ヘッジをどうするかだが、長期的には円安トレンドだと踏むのなら、いっそうの事、為替ヘッジなしで積み立てるかだ。

だが、差し迫って米大統領選の行方でドル円相場がどうなるかという懸念があり、短中期的には円高対策を取りたいところだ。

そうなると、気休め程度の効果である外国債券ファンドによる為替ヘッジにかわる手段が必要となる。

年間騰落率50%超とかあるインド株ファンドはヘッジなししかないが、「年間騰落率30%とかならヘッジあり」が1つだけある。(但し、新NISA非対象)
この「ヘッジありインド株ファンド」で株価が上がってプラスの騰落率に転び、15%円高が進んだとしても「年間騰落率50%超のヘッジなし」とリターンがほぼ同じという事になる。
また、株価が下がって騰落率がマイナスの場合は、15%位までの円安水準なら「年間騰落率30%のヘッジあり」の方が有利となる。
そうなると、短中期的には「ヘッジありインド株ファンド」を活用するのも手である。(デメリットは後述)

巨大地震リスク
南海トラフで「巨大地震注意」が発表されているが、首都直下地震なども含め、大地震時は株取引どころではなくなり、資産を守るために何らかの手を打とうと思っても打てない事が想定される。
慌てての避難や崩れた建物の中からの救出避難であれば、PCやスマホを持っていないかもしれないし、避難所で通信が使えるどうかもいささか疑問である。

幸い何らかの端末があり、通信が可能な状態であっても、証券取引所が被災した場合は証券取引所事態がちゃんと機能するのであろうか?

そう考えると極端な話、日本物は持たない方が良いという事になる。
特に南海トラフ巨大地震が起こると、日本経済は大打撃となって、その後ずっと復活しないという意見すら専門家からは出ている。

また、海外物なら安心というわけでもない。
震災後に日本株が暴落となって、それが米や世界にも波及するリスクもある。
そうなると、海外物も持てないという事になるが、短期を除く株価下落時も稼いでくれそうなファンドがもうすぐ発売となる。
それが「SBI-Man リキッド・トレンド・ファン(愛称ド:リキッド・トレンド)」(新NISA非対象)だ。
これを普段積み立てているファンド(特に海外物)と組み合わせて保有すれば、災害時に取り合えずほったらかしでもOKというわけだ。

両方を兼ね備えた対策
インド株ファンドとペアで運用する外国債券ファンドが先述のようにメリットなさ過ぎなので、組込比率はさて置き(後述)、「リキッド・トレンド」と「インド株ファンド(ヘッジあり)」の組み合わせで運用するとメリットが出る。

両者の比率にもよるが、ヘッジありとなしの両方を持つので、為替リスクが薄まるわけだ。
気休め程度の為替ヘッジ効果しかない外国債券との組み合わせで1:1で保有するより遥かに良い。
しかも、短期を除く株価下落時には「リキッド・トレンド」が稼いでくれるだろうという前提もある。
更には巨大地震等発生時に取り合えずほったらかしでもOKとなる。

只、「インド株ファンド(ヘッジあり)」は2倍ブルの為、値動きによっては投資効果が劣後(目減り)していき、中長期運用に向かない。
また、「リキッド・トレンド」は短いサイクルでの株価上下変動では基準価額が下落していく。(「リキッド・トレンド」は長期向きではある)
つまり、株価上昇トレンドでも下落トレンドでもなく、日々適度に上がったり下がったりで横ばいのような相場は両者にとって都合が悪い。

出典:SBIアセットマネジメント株式会社

リキッド・トレンド」は「全世界株式」との組み合わせでは、「全世界株式」40%が一番シャープレシオが高いとしているが、インド株の場合は20%となる。
只、インド株の比率を40%に上げても、年率リスクの悪化は2%未満である。