物価対応ファンド、いいかも!

世界がデフレからインフレに変わった。

インフレの時代は元の価格には戻らない。
物がない(不足している)から買っておこうというのは
インフレマインドなのである。

パンデミックで金をジャブジャブ刷り過ぎて日本などでは円安が起きている。
今までインフレが起きなかったのがなぜ起きたかというと
中国が自国のデフレを輸出していたから
世界各国の自国のインフレが相殺されていた。

それが、米中対立のデカップリングで
中国のデフレが輸出されず
その結果、世界各国がインフレになったのである。

それにアメリカは
世界にドル高とうかたちでインフレを輸出しているから
世界はインフレになっている。
中国はデフレを輸出できず
また、アメリカからのインフレも輸入できず
デフレになっているのである。

以前、「物価連動ファンド」を取り上げた事があるが、今回たまたま目についた「東京海上・物価対応バランスファンド(年1回決算型)(愛称:インフレ・ファイター)」が以前取り上げた複数のファンドよりかは明らかに良さそうだ。

パフォーマンスもさる事ながら、8/5の記録的な株価急落でも下落率が低いのである。

出典:東京海上アセットマネジメント株式会社

東京海上アセットがインフレ対策ファンドの第1弾「東京海上・世界モノポリー戦略株式ファンド」を出して、それに続く第2弾が「東京海上・物価対応バランスファンド(年1回決算型)(愛称:インフレ・ファイター)」だ。

デフレ時代は、株式と債券の値動きが逆方向に動く「逆相関」となることが多く、この二つのアセットに分散投資することで、ファンド全体の値動きを抑制する効果が期待された。しかし、過去のデータを調べると、インフレ時代は、株式と債券の値動きが同じ方向に動く「順相関」になる傾向が見られる。

 この為、このファンドは株式と債券の「逆相関」に期待する従来型のバランスファンドの設計思想ではなく、「インフレに強いと考えられる銘柄を厳選して分散投資する」という新しい発想のバランスファンドである。
株式と金、REITの一部は、為替ヘッジを行い、それぞれのアセット自身の値動きを収益の源泉としている。

一方、米短期国債と海外の物価連動債については為替ヘッジを行わない。円安になると輸入品を中心に日本の物価は上昇する。一方で、円安によって海外債券の評価額が上昇し、インフレをカバーできる為である。

南海トラフ地震はすぐ or 2045年頃か?

積立投資の話題ではないが、巨大地震は積立投資に大いに影響するので、この話題に触れてみる事とした。

1972年生まれの拙者は小学生の頃から「東海地震」を想定した避難訓練防災の日にやっていた。
関東・東海地方の小中学校では皆も経験があるのではないだろうか。

東海地震」はその頃既に100年以上起こっていない状態で、当時唯一、地震予知ができるかもという位置付けであった。

「歴史地震」の考え方でいくと「南海トラフ地震」は約100~150年周期で起こっているが「南海トラフ地震」の一部である東海地震」は今現在なんと170年起こっていないわけで、相当な歪が溜まっている。(下図参照)

南海トラフ地震南海トラフ地震」と政府は騒いでいるが、実は「東海地震」が最も切迫していて、いつ起きてもおかしくない。

半割れと言われる1944年の「昭和東南海地震」と1946年の「昭和南地震」が前回の「南海トラフ地震」だが、規模が小さかった為、次の周期は100年後とか短くなると考えられる。
その計算でいくと次は2045年で、まだ余裕があるという感じだ。

それに南海トラフ地震発生前の50年間は大きな内陸地震が起るのである。
1995年の阪神淡路大震災から始まっていて熊本地震もその内の一つだ。
阪神淡路大震災から50年後はこれもまた2045年となって前出の2045年と一致する。

只、注意が必要なのは、「東海地震」が「東南海」と「南海」に連動するかもしれないという事である。
連動するとしても、何時間後なのか、何年後なのかは分からない。

インフラ正常時の株価大暴落への対応は既に準備している拙者だが、巨大地震となると、ネット回線が使えない、証券取引所や証券会社も麻痺しているなどの状況下では手の打ちようがないのだ。

拙者の積み立ては既に海外物の割合が多いが、段階的に日本物の割合を更に減らそうかとも考えている。

また、日本での巨大地震による日本株大暴落が引き金になって、世界でも大暴落が起こる可能性がある。
その場合も想定して、しばらくほったらかしでも大丈夫なように「SBI-Man リキッド・トレンド・ファンド(愛称:リキッド・トレンド)」をポートフォリオに組み入れ始めた次第である。

出典:株式会社幻冬舎ゴールドオンライン

出典:読売新聞

政府の地震調査研究推進本部資料などをもとに作成。発生時期は西暦(グレゴリオ暦)で表記した

 

9月ポートフォリオ変更(銘柄入れ替え等)

根本はブレる事のない変更ではあるが、特定口座も活用する事とした。(実はケースバイケースで一般口座や特定口座でもNISAのように非課税&申告不要

また、為替変動に関しては、急激な円高リスクを考え、更には地震リスクも鑑みての変更である。(為替リスクと巨大地震リスクを考える

新NISAポートフォリオ9月~(SBI)
日本物はETFを銘柄変更し、海外物は特定口座へ変更(🈟は今回より新規選定
🈟 日本物(長期):iFreeETF TOPIX高配当40指数 (1651)
日本物(踏台):三菱UFJ-日経平均高配当利回り株ファンド(月前半に200円×5)
日本物(踏台):大和-iFree JPXプライム150(月後半に100円×11)
日本物(踏台):ニッセイJPX日経400アクティブファンド(月後半に100円×11)
※「踏台」での積立額がETF購入額に達したら、「踏台」のファンドを売ってETFを購入(スライドさせていく)
※日本物の積立日は「有利な期間」に限定して、4日・5日・6日・7日・8日・10日・11日・12日・13日・16日・17日・22日・23日・24日・25日・26日の前半5日間と後半11日間とする。

特定口座源泉徴収なし)9月~(SBI)
🈟は今回より新規選定(先月までの新NISAの海外物は買い替えず取り合えずそのまま)
🈟 海外物
(短中期):農林中金-NZAM・レバレッジ インド株式2倍ブル(192円×15)
🈟 オルタナティブ(中長期):SBI-Man リキッド・トレンド・ファンド(愛称:リキッド・トレンド)(180×24)
※海外物の積立日は「有利な期間」に限定して、2~4日・8~13日・15日・16日・23~26日の15日間とする。 オルタナティブは2日~毎日24日間とする。

iDeCoポートフォリオ9月~(SBI)
◎ 変更なし
日本物(長期): <購入・換金手数料なし>ニッセイ日経平均インデックスファンド(7%)
日本物(中長期): 三菱UFJ 純金ファンド(愛称:ファインゴールド)(31%)
海外物(中長期): 日興-インデックスファンド海外債券ヘッジあり(DC専用)(62%)
※この外国債券は日本の純金ファンドに対する為替ヘッジ目的である。(そのからくりの説明
全体の1ヵ月あたり資金配分

日本物と海外物の比率は約 1:1.8
▼ 新NISA(3,200円)

日本株:3,200円(約6.67%)
▼ 特定口座(7,200円)
インド株 :2,880円(6%)
オルタナティブ:4,320円(9%)
iDeCo(23,000円)
日本株:1,610円(約3.36%)
ゴールド(日本):7,130円(約14.85%)
国債券(ヘッジ用):14,260円(約29.71%)
▼ 預金(14,600円)
暴落時対処用資金:4,490円(約9.35%)
純粋預金:10,110円(約21.06%)
■ 総合計48,000円

変更についての補足と今後の展望

米景気はソフトランディングにせよハードランディグにせよ何れ後退局面に入るだろう。(ソフトランディングは過去に1回しかないから期待できない)

米大統領選の決着がつき、さらにはその先で米景気が底を打った後は拙者自身の長期的な展望が少なくても今よりかは見渡せるようになりそうだ。(その間に大暴落が無ければだが)

新NISA枠のインド株ファンドは銘柄を「円ヘッジあり」に変えて特定口座で購入するのだが、今まで積み立てていた「円ヘッジなし」の分はペアで積み立てていた「為替ヘッジ用の外国債券」と共に円高リスクを考えると、今回より新規組入の「インド株式2倍ブル(ヘッジあり)」と「リキッド・トレンド」に買い替えたいところだが、今ままで積み立てていた「円ヘッジなし」は円が安い時の購入分が多くを占めるから、円が高くなっている時に「円ヘッジあり」に買い替えると為替の分が損となるわけだ。
だから、以前の分はそのままにする事になるが、如何せん為替ヘッジ効果が期待できないのである。

その為、急遽、「為替ヘッジ用の外国債券」をいくらか売って、その分で「野村ブル・ベア セレクト9(円高ドル安トレンド9)」を購入する方法もある。
予想通り円が上昇して、そろそろ上限だと思った時に売ればプラスになって、単発の利益を生だから良しという事でおしまいだが、逆に円が下落して売る事になるとマイナスとなる。
後者の場合、為替ヘッジのマイナスは確定されて、「ヘッジなしインドファンド」の方は売却せずに中長期保有前提だから、為替プラス分の含み益と相殺されると言っても、実際に相殺して利確するわけではないのであって、その含み益は将来残るか分からないんのである。
しかも、この「円高ドル安トレンド9」は持っているだけで基準価額が下がるという厄介な性質であるから、長期保有の前提はない。
そうなると、結局の所、既に購入済の「円ヘッジなし」ファンドはそのまま保有するのが無難という事だ。

尚、分散投資の観点と日本の地震リスクを考えると、日本株ファンドの割合を減らして、海外物(できれば米一辺倒ではない)を増やした方が良いが、8月の日本株超大幅急落で少なくても海外物よりかは割安感があるから、今の所は現状の比率維持である。
先々、日本株の急落分がほぼ回復し、更なる上昇が見込みにくくなったら、長期でも超長期を見据えているiDeCo日本株に充てている分を「日興-インデックスファンド海外株式ヘッジあり(DC専用)」に変える手もある。(このファンドは米国偏重だが一応約1/4は米国以外)
また、その時点で円高が予想以上に進んでいて、これ以上の円高は考えにくいという判断になれば、ヘッジありにするかである。

このように冷静に考える為もあって文章を起こし、このブログで自分を戒めているのである。

話を戻すが、インド株ファンドは9月購入分から為替ヘッジなしになるわけで、以前の分はそのままだから、為替変動への耐性はすぐには改善しない。
時間と共に段々と為替ヘッジなしの割合が減ってい行くのを待つ流れとなって、差し迫っている米大統領選のタイミングにはほとんど間に合っていないが仕方がない。

さて、今度は日本の地震リスクについてだが、巨大地震が先延ばしになればなる程リスクはより高まるのであり、そのリスクをどう取るかだ。(詳細説明

日本物を保有する事自体がリスクだが、いつ起こるかわからない大地震をターゲットにあまりに守りになり過ぎると、それもそれで投資機会を逃す事になる。
拙者の日本物と海外物の比率は約1:1.8と日本物が少ない為、その分リスクが低いと考え、現状維持とする。

また、海外物については為替リスクと地震リスクを複合で考えた結果が今回の「インド株式2倍ブル(ヘッジあり)」と「リキッド・トレンド」の組み合わせである。
ちなみにインド株は米国株と同じような値動き(下図)をしているから、「リキッド・トレンド」のと相性も良さそうだ。

出典:楽天投信投資顧問株式会社

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USD/JPYは先行き12ヶ月150程度で推移するだろう。

 

為替リスクと巨大地震リスクを考える

為替リスク
7月から急激に為替が円高方向となった事で、為替ヘッジ用にいっしょに積み立てている国債券ファンドの出番であったが、如何せん効果不足であった。
為替ヘッジ対象となるインド株ファンドに対して、十分なヘッジ効果を求めるには外国債券ファンドの割合をかなり多くしなければならない事は初めから分かっていたが、外国債券ファンドをかなり多くすると、本来主役であるインド株ファンドが薄まり過ぎて、パフォーマンスがあまり得られなくなる。
その為、インド株ファンドと外国債券ファンドの比率は1:1としていたが、比率的にヘッジ効果が元々限定的な上に、ヘッジ効果が想定より弱かった印象であった。

また、株価が下がれば上がると言われてる債券だが、その逆相関が失われてきているようだ。
そうなると、株価下落時には債券も下がるというデメリットも加わり、尚更、外国債券を利用した為替ヘッジはメリットがなくなる。

それで、今積み立てているインド株ファンドへの為替ヘッジをどうするかだが、長期的には円安トレンドだと踏むのなら、いっそうの事、為替ヘッジなしで積み立てるかだ。

だが、差し迫って米大統領選の行方でドル円相場がどうなるかという懸念があり、短中期的には円高対策を取りたいところだ。

そうなると、気休め程度の効果である外国債券ファンドによる為替ヘッジにかわる手段が必要となる。

年間騰落率50%超とかあるインド株ファンドはヘッジなししかないが、「年間騰落率30%とかならヘッジあり」が1つだけある。(但し、新NISA非対象)
この「ヘッジありインド株ファンド」で株価が上がってプラスの騰落率に転び、15%円高が進んだとしても「年間騰落率50%超のヘッジなし」とリターンがほぼ同じという事になる。
また、株価が下がって騰落率がマイナスの場合は、15%位までの円安水準なら「年間騰落率30%のヘッジあり」の方が有利となる。
そうなると、短中期的には「ヘッジありインド株ファンド」を活用するのも手である。(デメリットは後述)

巨大地震リスク
南海トラフで「巨大地震注意」が発表されているが、首都直下地震なども含め、大地震時は株取引どころではなくなり、資産を守るために何らかの手を打とうと思っても打てない事が想定される。
慌てての避難や崩れた建物の中からの救出避難であれば、PCやスマホを持っていないかもしれないし、避難所で通信が使えるどうかもいささか疑問である。

幸い何らかの端末があり、通信が可能な状態であっても、証券取引所が被災した場合は証券取引所事態がちゃんと機能するのであろうか?

そう考えると極端な話、日本物は持たない方が良いという事になる。
特に南海トラフ巨大地震が起こると、日本経済は大打撃となって、その後ずっと復活しないという意見すら専門家からは出ている。

また、海外物なら安心というわけでもない。
震災後に日本株が暴落となって、それが米や世界にも波及するリスクもある。
そうなると、海外物も持てないという事になるが、短期を除く株価下落時も稼いでくれそうなファンドがもうすぐ発売となる。
それが「SBI-Man リキッド・トレンド・ファン(愛称ド:リキッド・トレンド)」(新NISA非対象)だ。
これを普段積み立てているファンド(特に海外物)と組み合わせて保有すれば、災害時に取り合えずほったらかしでもOKというわけだ。

両方を兼ね備えた対策
インド株ファンドとペアで運用する外国債券ファンドが先述のようにメリットなさ過ぎなので、組込比率はさて置き(後述)、「リキッド・トレンド」と「インド株ファンド(ヘッジあり)」の組み合わせで運用するとメリットが出る。

両者の比率にもよるが、ヘッジありとなしの両方を持つので、為替リスクが薄まるわけだ。
気休め程度の為替ヘッジ効果しかない外国債券との組み合わせで1:1で保有するより遥かに良い。
しかも、短期を除く株価下落時には「リキッド・トレンド」が稼いでくれるだろうという前提もある。
更には巨大地震等発生時に取り合えずほったらかしでもOKとなる。

只、「インド株ファンド(ヘッジあり)」は2倍ブルの為、値動きによっては投資効果が劣後(目減り)していき、中長期運用に向かない。
また、「リキッド・トレンド」は短いサイクルでの株価上下変動では基準価額が下落していく。(「リキッド・トレンド」は長期向きではある)
つまり、株価上昇トレンドでも下落トレンドでもなく、日々適度に上がったり下がったりで横ばいのような相場は両者にとって都合が悪い。

出典:SBIアセットマネジメント株式会社

リキッド・トレンド」は「全世界株式」との組み合わせでは、「全世界株式」40%が一番シャープレシオが高いとしているが、インド株の場合は20%となる。
只、インド株の比率を40%に上げても、年率リスクの悪化は2%未満である。

特定口座は源泉徴収なしが良い?

一般口座や特定口座には目もくれず、新NISAとiDeCoのみで粛々と積立投資をしている拙者だが、新NISAやiDeCo対象外で良さそうなファンドがあっても「対象外かぁ~」となるだけであった。

でも、拙者のようにショボい金額での積み立てなら、「特定口座(源泉徴収なし)」を活用する手もあると気づいたのである。

・一般口座:自分で年間の損益を算出し確定申告にて納税
・特定口座(源泉徴収なし):証券会社が損益を計算した年間損益報告書をもとにして、自分で確定申告を行い納税
・特定口座(源泉徴収あり):証券会社が損益計算、納税まで行う。自分で納税の対応は不要

特定口座(源泉徴収あり)の場合は利益確定するたびに源泉徴収されますので、特に心配はありません。しかし、特定口座(源泉徴収なし)や一般口座では、翌年の確定申告で一括納税することになります。

<20万円以下の利益は申告不要>
1年間のトータルの利益が20万円以下の場合、確定申告が不要になります。特に少額投資家には、ありがたく感じるでしょう。ただし、特定口座(源泉徴収あり)の場合は20万円以下の利益でも課税されます。利益が少額の場合は、特定口座(源泉徴収なし)や一般口座の利用を検討するようにしてください。ただし、年間の利益が20万円以下でも給与所得が年間2,000万円を超える場合は、確定申告が必要となる点も覚えておきましょう。

短中期の積立投資で月1万円なら2年で24万となるが、それが1.5倍に増えても「特定口座(源泉徴収なし)」なら利益が20万円いかないわけだ。
2倍になって利益が20万円超えても一部を売却してまた買い戻す手もある。

中長期の積み立てで資産が増えていったとしても、一気に解約しないで年間利益を20万円以下に調整できれば、非課税で申告も不要となるわけだ。

<関連情報>
副業所得20万以下なら確定申告と住民税の申告は不要?20万円ルールを解説 - 副業お役立ち情報 - 弥生株式会社【公式】

 

8月5日の日本株大暴落をその日に振り返ってみた

日経平均は過去最大の下げ幅となったが、拙者の積立投資はいつも通りであった。
投げ売りも今後の積立ストップも資産防衛手段の行使も何もしなかった。

今日の日本株は大暴落という状況だったが、米国ではダウやナスダックなどが暴落という状況ではなく、近年の日本株が好調過ぎた分の調整が入った要素が多いように思うし、セリリング・クライマックスであって欲しいと思うところだ。

米景気は昨年からリセッションに入ると言われながら、非常に底堅い状況が続いていたが、後述にもあるようにリセッションに入っているようだ。
だが、短期的には下げ止まりが近いとう見方もあるくらいだ。(後述参照)

近年は日本の株価は米国の株価に引っ張られているような感じであったが(下部グラフ参照)、今日のこれだけの日本株大暴落によるインパクトは強く、この後間もなく始まる米国市場が逆に引っ張られて暴落する事も考えられるが、世界に占める日本株式の時価総額の割合は昔と違い、かなり少なくなったので、影響があるとしても限定的かもしれない。

また、米国市場で下落があるにしても暴落が起こらなければ、今日の日本株大暴落は短期的な調整となって、すぐにある程度は株価を戻すか、戻さなくても再度の大暴落の可能性は低いと考えている。

このような考えの為、今日の段階では資産防衛手段の行使も何もしないで、いつも通りの積立投資を遂行したのみであった。

「サーム・ルール」で“景気後退”観測浮上
こうしたなか、市場関係者の間で注目度が高まっているのが「サーム・ルール」だ。これは、アメリカのFRB=連邦準備制度理事会の元エコノミスト、クラウディア・サーム氏が考案した景気後退=リセッション開始の目安で、直近3カ月間の平均失業率が、過去1年の最低値を0.5ポイント上回っていれば、「景気後退」が始まった可能性が高いというものだ。7月の数値が0.53ポイントになったことで、過去7回と同じようにアメリカ景気は後退局面に入ったのでは、との観測が浮上している。

株式市場のボラティリティー指標の一つは、S&P500種株価指数が短期的な底値に近づいたことを過去に示唆した水準にある。

出典:Yahoo! JAPANニュース(久保田博幸氏)

 上記の日経平均と米国のナスダック総合指数の引け値のグラフをみても似た動きであることがわかる。まさかナスダックの下落も日銀の利上げによるものだとでもいうのであろうか。

PS
プロフでも触れているように、このブログは主に自分用だ。

この方の状況が拙者と近いかな。

このように単語の羅列では後から自分でも分からなくなってしまう。

だから、自分用と言えどもブログを公開する事で手を抜かず書かなければならなくなり、理解できる文章にしているわけだ。(noteの方は自分用の域を超えて公開目的寄り)

~ 関連記事リンクなどの追記 ~(投稿後も編集あり得ます)
資産運用3.0(来るべきインフレ時代において、最適な資産運用戦略を考えるための情報を提供するメディアです。)

 

ハイリターンの日本株指数ETFは?

株価が急落している中、ポートフォリオの変更を行って、同種銘柄間で非上場ファンドからETFへの買い替えを行った拙者であるが、日本株ETFは早くも他の銘柄候補が出てきた。

株価急落中にもかかわらず何もぶれる事なく予定通り上場ファンド「NEXT FUNDS TOPIX Core 30連動型上場投信 (1311)」(以下、Core30 ETFという)に買い替えたのだが、過去のパフォーマンスを見ると決して良くない。。

TOPIXCore30 ETFを比べてると

赤線がTOPIX(配当含まない)で青線がCore30 ETFだが、配当を含んでいるCore30 ETF配当を含まないTOPIXより劣っている。(その分、上昇と下落ともに緩やかではあるが)

では、もうすぐ上場する「グローバルX 高配当30-日本株式 ETF」(以下、高配当30 ETFという)はどうだろうか?

橙線が高配当30 ETFベンチマークとなる「Mirae Asset Japan High Dividend 30 Index(配当込み)」で、青線がTOPIX(配当込み)であるが、少しデータは古いが高配当30 ETFも何だか期待できない。

では、他に良い日本株インデックスETFはないだろうか?
ググってみると、2024年6月迄の「国内ETF1年リターンランキング」が見つかった。(次項参照)
この中で良さそうなのが、「iFreeETF TOPIX高配当40指数 (1651)」 だ。(NISA枠対象)
Core30 ETFに変えたばかりだが、来月から「iFreeETF TOPIX高配当40指数 (1651)」への変更を検討する事とした。

 

 

 

8月ポートフォリオ変更(銘柄入れ替え等)

様子見であった欧州株ファンドをやめて、インド株ファンドはNifty50より高パフォーマンス(後述)の「グローバルX インド・トップ10+ ETF」に変更。
日本株ファンドも暴落時に対処しやすくする為、ETFに変更。(対処しやすい理由は「株価暴落に備えよ! 資産防衛マニュアル」で解説)

新NISAポートフォリオ8月~(SBI)
🈟は今回より新規選定
🈟 インド株(中長期):グローバルX インド・トップ10+ ETF (188A)
🈟 インド株(踏台):  三井住友TAM-SMTAMインド株式インデックス・オープン(月に180円×15)
国債券(円ヘッジ目的):りそな-Smart-i 先進国債券インデックス(為替ヘッジあり)(月に180円×15)

米国株A:SBI・V・米国増配株式インデックス・ファンド(愛称:SBI・V・米国増配株式)(月に120円×3)
米国債券A(円ヘッジ目的):大和-米国国債ファンド 為替ヘッジあり(年1回決算型)(月に180円×3)
米国株B:One-MHAM米国好配当株式ファンド(年1回決算型)為替ヘッジあり
(愛称:ゴールデンルーキー)
(月に300円×3)
AとBのパフォーマンスを比較観察中

🈟 日本株(長期):NEXT FUNDS TOPIX Core 30連動型上場投信 (1311)
日本株(踏台):三菱UFJ-日経平均高配当利回り株ファンド(月前半に200円×5)
🈟 日本株(踏台):大和-iFree JPXプライム150(月後半に100円×11)
🈟 日本株(踏台):ニッセイJPX日経400アクティブファンド(月後半に100円×11)

(1ヵ月あたり合計10,400円 海外物:69% 日本物:31%)
※海外物の複数日は「有利な期間」に限定して、月の先頭から順に必要日数分で積み立てていたが、今回より2~4日・8~13日・15日・16日・23~26日の15日間で積み立て。
※日本物の複数日は「有利な期間」に限定して、今までは10日~17日の8日間で積み立てていたが、今回より有利な期間を考慮しながら分散化させて、4日・5日・6日・7日・8日・10日・11日・12日・13日・16日・17日・22日・23日・24日・25日・26日の前半5日間と後半11日間とする。

◎「ルピー建てインド株ファンド」に対しての為替ヘッジは、ルピー円がドル円と今の所相関してるので、対ドル用の円ヘッジで代用。)

iDeCoポートフォリオ8月~(SBI)
新NISAの方の日本物の資金割合は従来通りとした上で、iDeCoにも新たに日本物を少し割り当てて、全体での割合を少し増やした。
理由の1つは、日本株は割安であり、先月の株価下落でより割安になったわけであるが、2つ目の理由は後述する。
🈟 <購入・換金手数料なし>ニッセイ日経平均インデックスファンド:7%
三菱UFJ 純金ファンド(愛称:ファインゴールド):31%
日興-インデックスファンド海外債券ヘッジあり(DC専用)

iDeCoを含む全体の1ヵ月あたり資金配分は、
▼ 新NISA(10,400円)
インド株 (※):5,400円(11.25%)
米国株 (※):1,800円(3.75%)
日本株:3,200円(約6.7%)
※ペアで運用の円ヘッジ用外国債券の掛金含む(合計3,240円)
iDeCo(23,000円)
日本株:1,610円(約3.35%)
ゴールド:7,130円(約14.85%)
国債券(ヘッジ用):14,260円(約29.7%)
▼ 預金(14,600円)
暴落時対処用資金:2,870円(約6.0%)
(<内訳> 新NISA:1,260円・iDeCo:1,610円)
純粋預金:11,730円(約24.4%)
■ 総合計48,000円

海外物の変更概要

様子見であった「SBI欧州シリーズ-欧州高配当株式(分配)」をやめて、「グローバルX インド・トップ10+ ETF」を追加した。

このETFは非常に高パフォーマンスと思われるので、円ヘッジ目的の債券ファンドと金額のバランスが崩れやすい懸念がある。
その為、リバランスのスパンは短くなるだろう。
グラフの見間違いでそこまではパフォーマンスが良くないが、近年はNifty 50よりかは良いようだ。(2024.8.17訂正及び追記)
また、ETFを購入する金額が溜まるまでは非上場ファンドを日々購入し、溜まり次第ETFにスライドさせて行く方法を取るが、その踏み台の非上場ファンドも変更する。
理由は、今まで使っていた「HSBC インド・インフラ株式オープン」がパフォーマンスは良いが、下落時の落ち込みがそれ以上に大きい傾向があり、踏み台として短期保有の場合、タイミングが悪いとちょうど下落傾向の時に掴む事になるからである。
以前積み立てていた「イーストスプリング・インド・コア株式ファンド(愛称:+αインド)」も良いが、信託財産留保額が0.3%かかるので、信託財産留保額がゼロでかつ低信託報酬の次の2つの非上場ファンドを候補と考えた。

三井住友TAM-SMTAMインド株式インデックス・オープン
  信託報酬0.308%・Nifty50指数ベンチ・ルピー建てヘッジなし
三菱UFJ-eMAXIS インド株式インデックス
  信託報酬0.44%・Nifty50指数ベンチ・ルピー建てヘッジなし
三菱UFJの方が純資産が多く流動性では安心できるが、休場日が如何せん多く、踏み台としての短期保有では使い勝手が良くないとの判断で「三井住友」を選定。
まあ、踏み台(断続長期)で超少額・短期サイクル利用だから、純資産額が少ないだのは実はあまり関係ないが、インド株ファンドに煩い拙者としては拘ってみた。

日本物の変更概要

拙者は単純な指数ベンチのファンドにはあまり積極的ではなく、指数ベンチでもそれを上回る成果を目指す所謂アクティブ系に重きを置いていた。
只、アクティブファンドはインデックスファンドに勝てないと良く言われていて、過去のパフォーマンスが良くても今後は分からないし、好成績を上げていたファンドマネージャーが別の人に変わるかもしれないのだ。

それで、今回から指数物へ大きく方向転換を図ると事とした。
更には、積立済を含め非上場ファンドをETFへ切り替える事とし、そうする事によって、暴落時の対処がしやすくなるのである。
ラクリは「株価暴落に備えよ! 資産防衛マニュアル」ので中で触れている。
海外物同様、踏み台の非上場ファンドは信託財産留保額がゼロの銘柄を選定した。

また、日本株ファンドは買付日の分散化も図る事とした。

先月25日に日経平均が大きく下げ、また、26日まで8日連続続落であり、18日~25日に下げ続けた流れに対して、拙者は10日~17日の8日間で積み立てていたから、諸に高掴みしたわけだ。(この期間にしている理由は以前の投稿「ファンド積立、ベストな日にちは?」を参照)
長期で見れば、8日連続続落といったレベルの連続続落が起こる日は分散するであろうと思われるので、そんなに拘る必要はないと思うが、これがきっかけで、改めて買付日について再検討してみた。

その結果、ひと月の中での株価の傾向は情報源によっての見解の違いがあり、また、集計した年代による違いも当然ある。
そうなると、今後も変化していくと思われ、現在既に変化しているかもしれない。
それであれば、ひと月の中で特定期間にあまり集中させず、ある程度分散させた方が良いという考えに変わったのである。

尚、iDeCoについて日本株ファンドを追加したわけだが、そうした理由の1つは次の通りである。
この追加ファンドの暴落時対処用資金を新NISAから回せるようになった事により、日本株ファンドの追加が可能となった。(新NISAで日本株ファンドをETFに変えた事によって、その分の暴落時対処用資金が浮いたのである)

日経平均が大幅急落しブラックマンデーに次ぐ2番目の下げ幅

前述で「先月25日に日経平均が大きく下げ、・・・」と書いてあるように、25日以降に書き上げたのだが、忙しく公開前の見直しをする間がなく、今月1日と2日にまた急落が起こってしまった。

月末に既に積立設定の変更準備をし、既に積立済の日本物非上場ファンドをETFへ切り替える(買い替える)作業を今月1日には粛々と実行していた。
ブラックマンデーに次ぐ2番目の下げ幅となったわけだが、まだ暴落ではなく急落なので、前述の文章も変更する事なく、積み立ても動じず実行あるのみである。

<参考サイト>

株の定説「月曜日は株価が下がりやすい」「月初は高くなり月末は安くなる」に変化あり?【資産1億円超えの兼業投資家が検証】 | ゴールドオンライン (gentosha-go.com)

【徹底比較】日本株投資信託のおすすめ人気ランキング11選【2024年】 | マイベスト (my-best.com)

 

 

 

iDeCoの約定日っていつ?

これがイマイチ分かり辛いったらありゃしない。。
iDeCo 約定日」でググっても「約定日は××です」とは明確に出てこないのである。

答えから先に言うと「26日の13営業日後又はそれ以降」である。
投信の種類によって日本物は主に13営業日後で、海外物などはそれ以降に約定という事か。
ざっくり言えば、引き落とし翌月の中旬頃約定という感じだ。

なぜ分かりにくいかと言うと、iDeCoでは「約定日」という言葉が「掛金引落日」や「
拠出日」などの用語の中に埋もれているからである。

掛金引落日:毎月26日、休日の場合は翌営業日(引き落とされるだけで約定しない)
拠出日:掛金引落日の12営業日後(ここでも約定はしない)
購入指図日:拠出日の翌営業日、つまり掛金引落日の13営業日後(ここでやっと約定し始める
約定日:購入指図日当日又は翌営業日以降

ちなみに、掛金の配分割合の締切日は拠出日の前日(23:59:59)

▼参考記事

 

 

 

計算楽々☆ 「72の法則」 「115の法則」 「126の法則」

運用資金が2倍や3倍になる利回りや期間を簡単に求める事ができる法則があり、投資の世界では有名のようだ。
だが、拙者は最近まで知らなかった(汗)

拙者は必要あればきちんと計算する派であったが、こんな簡単な計算方法で求められるのなら、今後は活用していきたい。

金利から年数を計算する」場合と「年数から金利を計算する」場合どちらもOK。
以下に例を示す。(利回りは単利ではなく複利

72の法則:一括投資で運用資産を2倍にする
年利6%で2倍にするには何年? → 72÷6[%]=12[年]
10年で2倍にするには年利何%? → 72÷10[年]=7.2[%]

115の法則:一括投資で運用資産を3倍にする
年利5%で3倍にするには何年? → 115÷5[%]=23[年]
10年で3倍にするには年利何%? → 115÷10[年]=11.5[%]

126の法則毎月定額投資で運用資産を2倍にする
年利6%で2倍にするには何年? → 126÷6[%]=21[年]
10年で2倍にするには年利何%? → 126÷10[年]=12.6[%]

▼参考記事

 

iDeCoスイッチング完了から2ヵ月弱

今年は最高値更新ラッシュのゴールドだが、今年4月に下落があり、これは購入のタイミングと思って、iDeCoで大規模なスイッチングを5月下旬に行った。

▼ 拙者のiDeCoはシンプルにこの2本立て

商品タイプ 運用商品名(略称) 時価単価
(1万口当り)
残高数量 資産残高 購入金額 損益
損益率
 
海外債券 11,594 64,663 74,970 74,536 434
0.6
 
純金ファンド 29,816 12,641 37,690 36,902 788
2.1
 

2024年7月16日現在

海外債券:日興-インデックスファンド海外債券ヘッジあり(DC専用)
純金ファンド:三菱UFJ 純金ファンド(愛称:ファインゴールド)

債券2/3、ゴールド1/3という配分なので、両方を合わせた損益率は1.1%である。
なぜこの組み合わせなのかは「純金ファンドの為替リスクをヘッジする」で詳しく解説している。

~ 関連記事リンクなどの追記 ~(投稿後も編集あり得ます)
安定資産運用ガイド(リアルタイムで世界経済を俯瞰し、来たる激動の時代に向け最適な運用先を模索するメディアです。)

noteではアクセス数が激しく増える謎

2週間前に始めたnoteのアクセス数が「はてなブログ」の8倍の勢いである!
実はそれは単純なPVではないからだ。(同一期間換算で比較した場合)

しかも両者で扱うテーマが同じであるにもかかわらずなのである。(利用目的は異なる)

仕組みの違いを知らないとnoteってすっげぇ~って勘違いする。(実は拙者は3日前までそうであった汗)

その仕組みについてはnoteで非常に詳しく説明している投稿がある。

ちなみにnoteの無料プランは、PVのみのアクセス数は見れないが、実質的なPV数でも「はてなブログ」よりnoteの方が多いと思われる。
「いいね」のような機能で「はてなブログ」の「スター」に相当するのがnoteでは「スキ」であるが、それは確実にPV数と連動し、しかもnoteの方が多く付いている。

 

日米ともに株価が絶好調だが・・・

ナスダックが史上最高値更新。
そしてTOPIXも史上最高値更新。
更に本日の日経平均は取引時間中に史上最高値更新。

拙者の新NISAは約半年が経ち、昨日までのトータルリターンは+7.27%となりました。(少し前までは4%~5%台でした)

この好調はいつまで続くのだろうか?
米国はリセッションに入ると言われたのがもう久しいような状況である。

米経済はノーランディングなどという人も出てきているが、それはあり得ないと思う。
しかも、次の株価大暴落はリーマンショック以上の超弩級となって、株価回復までに10年かかるのではないかと懸念している。

そんな状況下でも粛々と積立投資をしている拙者であるが、株価大暴落を想定した準備は以前から行っている。

その手立てをまとめた記事がnoteにあります↓



 

ファンド2本運用 vs 1本運用 その後ずっと

米国ファンドで「増配当株(円ヘッジなし)+米国債(円ヘッジあり)」と「高配当株(円ヘッジあり)」を実際に購入してパフォーマンスを比較中です。(米国債は円ヘッジ目的)

2024年6月からポートフォリオに組み込んで積立運用中です。
保有している間はこのページで1ヵ月ごとにパフォーマンス比較を追加掲載していく予定です。

【関連情報】似たような運用をiDeCoでゴールドでも行っています。

選定銘柄

A 米国株ヘッジなし:SBI・V・米国増配株式インデックス・ファンド(愛称:SBI・V・米国増配株式)
A 米国債券(円ヘッジ目的):大和-米国国債ファンド 為替ヘッジあり(年1回決算型)

B 米国株ヘッジあり:One-MHAM米国好配当株式ファンド(年1回決算型)為替ヘッジあり(愛称:ゴールデンルーキー)

「A米国株ヘッジなし」1に対して「A米国債券」は1.5購入します。
対して「B米国株ヘッジあり」は2.5購入します。
つまり、Aの合計金額とBが同一になります。
購入日は毎月2日・3日・4日の3日間とします。

円ヘッジ目的の国債はヘッジ対象ファンドに対してヘッジ効果をまともに望むのなら、2倍やそれ以上必要ですが1.5倍で妥協します。
その為、為替変動に対しては「B米国株ヘッジあり」に軍配が上がりますが、株価下落トレンドでは債券は上昇が見込まれるので、その面ではAの2本立てに軍配が上がります。

パフォーマンス比較結果(約1ヵ月ごとに上から追加)
 数値は2024年6月スタート時からのトータルリターン(月率ではない)
2ヵ月後(2024.7)
「A増配当株ヘッジなし+国債」+0.66%
「B高配当株ヘッジあり」   +1.63%
1ヵ月後(2024.6)
「A増配当株ヘッジなし+国債」+2.35%
「B高配当株ヘッジあり」   +2.66%



 

 

 

今回のインド株急落を数値でみる

海外物はインド株ファンドに一番力を入れて積み立てている拙者だが、初めての急落経験をしかも非上場ファンドから上場投信に変えてすぐのタイミングで体験した。

今回の急落を「暴落」と表現する記事も見受けられるが、何日も下がり続けたわけではないので、「暴落」はいくらなんでも言い過ぎだ。

実際どれくらいの急落だったか
Nifty50ETF(NEXT FUNDS インド株式指数・Nifty 50連動型上場投信 (1678))終値と非上場ファンドの基準価格で比較。カッコ内%は前日比。

eMAXIS インド株式インデックス
     Nifty50ETF   eMAXIS
29日(水) 370.8円(-1.25%) 10,646円(-0.43%)
30日(木) 366.4円(-1.19%) 10,584円(-0.58%)
31日(金) 366.9円(+0.14%) 10,435円(-1.41%)
03日(月) 380.0円(+3.57%) 10,456円(+0.20%)
04日(火) 361.3円(-4.92%) 10,805円(+3.34%)
05日(水) 362.2円(+0.25%) 9,983円(-7.61%)
06日(木) 369.7円(+2.07%) 10,207円(+2.24%)
07日(金) 371.2円(+0.41%) 10,478円(+2.66%)
10日(月) 379.1円(+2.13%) 10,758円(+2.67%)
11日(火) 378.7円(-0.11%) 10,728円(-0.28%)

ピクテ- iTrustインド株式との比較
     Nifty50ETF   ピクテ
29日(水) 370.8円(-1.25%) 22,770円(-0.30%)
30日(木) 366.4円(-1.19%) 22,673円(-0.43%)
31日(金) 366.9円(+0.14%) 22,318円(-1.57%)
03日(月) 380.0円(+3.57%) 22,312円(-0.03%)
04日(火) 361.3円(-4.92%) 22,711円(+1.79%)
05日(水) 362.2円(+0.25%) 21,604円(-4.87%)
06日(木) 369.7円(+2.07%) 22,702円(+5.08%)
07日(金) 371.2円(+0.41%) 22,850円(+0.65%)
10日(月) 379.1円(+2.13%) 23,318円(+2.05%)
11日(火) 378.7円(-0.11%) 23,304円(-0.06%)

HSBC インド・インフラ株式オープン
     Nifty50ETF   HSBC
29日(水) 370.8円(-1.25%) 21,471円(-0.62%)
30日(木) 366.4円(-1.19%) 21,469円(-0.00%)
31日(金) 366.9円(+0.14%) 21,089円(-1.77%)
03日(月) 380.0円(+3.57%) 21,295円(+0.98%)
04日(火) 361.3円(-4.92%) 22,197円(+4.24%)
05日(水) 362.2円(+0.25%) 19,854円(-10.56%)
06日(木) 369.7円(+2.07%) 20,355円(+2.52%)
07日(金) 371.2円(+0.41%) 20,862円(+2.49%)
10日(月) 379.1円(+2.13%) 21,363円(+2.40%)
11日(火) 378.7円(-0.11%) 21,568円(+0.96%)

総括
少し時差があるインドに投資して運用される非上場ファンドの基準価格と日本市場の取引時間で値動きするNifty50ETF終値とでは、時差の違い以外にそもそも性質が違うが、こう整理してみると興味深い値動きであった。
双方がNifty50ベンチのNifty50ETFeMAXISでも値動きが一致しているわけではない。
また、ベンチマークなしのピクテが若干回復が早いようであった。
それに、高パフォーマンスファンド(HSBC)が急落率も大きいという当たり前の結果になっている。

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※QUICKデータをもとにSBI証券作成(ファンド名は略称)
※上記は過去の実績であり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません